3421 稲葉製作所

3421
2026/05/01
時価
286億円
PER 予
14.32倍
2010年以降
8.68-99.4倍
(2010-2025年)
PBR
0.6倍
2010年以降
0.37-0.9倍
(2010-2025年)
配当 予
2.61%
ROE 予
4.22%
ROA 予
3.19%
資料
Link
CSV,JSON

稲葉製作所(3421)の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年7月31日
1億9353万
2009年7月31日 -35.16%
1億2549万
2010年7月31日 -14.08%
1億782万
2011年7月31日 +8.05%
1億1650万
2012年7月31日 -2.7%
1億1335万
2013年7月31日 -30.65%
7861万
2014年7月31日 +81.09%
1億4236万
2015年7月31日 -6.17%
1億3358万
2016年7月31日 +35.71%
1億8129万
2017年7月31日 +165.98%
4億8220万
2018年7月31日 -13.06%
4億1924万
2019年7月31日 +1.58%
4億2588万
2020年7月31日 -30.49%
2億9604万
2021年7月31日 +10.68%
3億2767万
2022年7月31日 +2.07%
3億3446万
2023年7月31日 -5.57%
3億1583万
2024年7月31日 -7.6%
2億9183万
2025年7月31日 +87.89%
5億4832万

個別

2008年7月31日
1億1729万
2009年7月31日 -71.17%
3381万
2010年7月31日 -10.16%
3037万
2011年7月31日 +96%
5953万
2012年7月31日 +19.8%
7132万
2013年7月31日 -28.42%
5105万
2014年7月31日 +157.1%
1億3126万
2015年7月31日 -8.78%
1億1973万
2016年7月31日 +34.27%
1億6077万
2017年7月31日 +178.07%
4億4706万
2018年7月31日 -16.11%
3億7502万
2019年7月31日 -10.89%
3億3418万
2020年7月31日 -33.8%
2億2122万
2021年7月31日 +14.69%
2億5370万
2022年7月31日 +15.72%
2億9359万
2023年7月31日 -7.71%
2億7095万
2024年7月31日 -12.12%
2億3811万
2025年7月31日 +106.15%
4億9089万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(その附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しています。2025/10/27 9:34
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(資産)
流動資産は、前連結会計年度末に比べ228百万円減少して31,290百万円となりました。主な変動要因は、受取手形及び売掛金の減少756百万円、電子記録債権の増加195百万円、有価証券の増加299百万円、商品及び製品の減少105百万円、流動資産のその他に含まれる未収入金の増加133百万円です。固定資産は、前連結会計年度末に比べ846百万円減少して28,176百万円となりました。主な変動要因は、減価償却費の発生による機械装置及び運搬具の減少765百万円、生産移管等による建設仮勘定の増加807百万円、無形固定資産のその他に含まれるソフトウエアの増加255百万円、投資有価証券の減少606百万円、退職給付に係る資産の増加165百万円、繰延税金資産の減少217百万円、及び投資その他の資産のその他に含まれる保険積立金の減少459百万円です。
この結果、資産合計は59,467百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,075百万円減少しました。
2025/10/27 9:34
#3 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当社グループは、新製品開発、事業競争力の強化、品質・生産性の向上及び省力化のための設備投資を推進しており、当連結会計年度における設備投資は、鋼製物置事業455百万円、オフィス家具事業237百万円、その他(共通)1,577百万円の総額2,270百万円(無形固定資産を含む)となりました。設備投資に関する所要資金については、全額自己資金で賄いました。
また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。
2025/10/27 9:34
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(その附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しています。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しています。
2025/10/27 9:34
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しています。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しています。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、仕掛品及び原材料
総平均法による原価法(ただし、一部の原材料については最終仕入原価法)(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。2025/10/27 9:34

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