- 3421
- 2026/10/02
- 時価
- 271億円
- PER 予
- 18.19倍
- 2010年以降
- 8.68-99.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.56倍
- 2010年以降
- 0.37-0.9倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.76%
- ROE 予
- 3.08%
- ROA 予
- 2.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2014年7月31日
- 1億4236万
- 2015年7月31日 -6.17%
- 1億3358万
個別
- 2014年7月31日
- 1億3126万
- 2015年7月31日 -8.78%
- 1億1973万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しております。2015/10/23 15:09 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2015/10/23 15:09
前連結会計年度まで独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「無形固定資産の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては、「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度まで「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「投資有価証券の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「無形固定資産の取得による支出」に表示していた△102,842千円、及び「その他」に表示していた△31千円は、「投資有価証券の取得による支出」△833千円及び「その他」△102,040千円として組み替えております。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(その附属設備は除く)は定額法)を採用しております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/10/23 15:09