建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)1.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等に係わるものであります。
2.受取利息、支払利息の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない本社の定期預金、長期借入金等に係わるものであります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年～50年
機械及び装置 9年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 9:42

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	6,496千円	1,228千円
機械装置及び運搬具	14,923千円	22,976千円

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	736,305千円	694,278千円
土地	1,488,224千円	1,488,224千円

(注) なお、上記の他在外連結子会社の電力料保証金として差し入れている定期預金が8,599千円あります。
(2) 担保資産に対応する債務

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主なものは次のとおりであります。
建物:宇治田原工場会議室改装工事 17,560千円 空調機 32,487千円
機械及び装置:研削盤 55,400千円 ワイヤー放電加工機 52,500千円 旋盤 13,500千円

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しており、在外連結子会社については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2016/06/24 9:42