固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 16億1309万
- 2016年3月31日 -17.52%
- 13億3046万
個別
- 2015年3月31日
- 15億8531万
- 2016年3月31日 -17.29%
- 13億1115万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/29 9:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/06/29 9:00
(ア)有形固定資産
主としてホストコンピュータ及びその周辺機器(その他)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 22年~47年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。2016/06/29 9:00 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 9:00前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 53千円 -千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 9:00前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 887千円 -千円 機械装置及び運搬具 9,447 993 土地 - 1,819 その他 4,168 82 計 14,503 2,895 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 9:00前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 -千円 0千円 機械装置及び運搬具 1,107 1,450 その他 205 108 計 1,313 1,558 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 9:00
(単位:千円) - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産残高は5,669百万円となり、前連結会計年度末に比べて335百万円増加しました。これは、現金及び預金200百万円の減少がありましたが、受取手形及び売掛金422百万円、半成工事92百万円の増加が主な要因です。2016/06/29 9:00
② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産残高は1,330百万円となり、前連結会計年度末に比べて282百万円減少しました。これは、その他の有形固定資産10百万円の増加がありましたが、機械装置及び運搬具39百万円、投資有価証券36百万円、繰延税金資産141百万円の減少が主な要因です。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年から47年
機械装置及び運搬具 5年から10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引)
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 9:00