阪神内燃機工業(6018)の建物(純額)の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5億8761万
- 2009年3月31日 +11.01%
- 6億5232万
- 2010年3月31日 +121.37%
- 14億4403万
- 2011年3月31日 -5.22%
- 13億6861万
- 2012年3月31日 -4.58%
- 13億595万
- 2013年3月31日 -3.81%
- 12億5614万
- 2014年3月31日 -3.85%
- 12億773万
- 2015年3月31日 -3.76%
- 11億6228万
- 2016年3月31日 -3.39%
- 11億2283万
- 2017年3月31日 +1.91%
- 11億4429万
- 2018年3月31日 +4.05%
- 11億9066万
- 2019年3月31日 -1.63%
- 11億7122万
- 2020年3月31日 -5.18%
- 11億1056万
- 2021年3月31日 -0.62%
- 11億371万
- 2022年3月31日 -1.92%
- 10億8254万
- 2023年3月31日 -0.22%
- 10億8017万
- 2024年3月31日 +21.28%
- 13億998万
- 2025年3月31日 +1.12%
- 13億2465万
有報情報
- #1 固定資産処分損の注記
- ※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2025/06/27 13:06
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 -千円 4,569千円 構築物 - 249 - #2 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2025/06/27 13:06
(注)上記工場財団に係る資産には銀行取引に係る根抵当権が設定されていますが、担保付債務はありません。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 建物 53,358千円 48,713千円 構築物 3,278 3,105 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。2025/06/27 13:06
2.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。増加額 建物 玉津工場 砂型用3Dプリンタ建屋 71,400千円 増加額 機械及び装置 玉津工場 砂型用3Dプリンタ 159,057千円 増加額 機械及び装置 播磨工場 播磨工場清水化 38,397千円 増加額 工具、器具及び備品 播磨工場 IМO検査用排ガス分析計 34,028千円 増加額 工具、器具及び備品 明石工場 IМO検査用排ガス分析計 30,071千円 増加額 工具、器具及び備品 明石工場 新生産管理システム用サーバー 40,380千円 増加額 工具、器具及び備品 明石工場 3Dスキャナ 12,268千円 増加額 工具、器具及び備品 玉津工場 7S35MC7架構用木型 19,445千円 増加額 建設仮勘定 明石工場 五面加工機 221,691千円 減少額 機械及び装置 明石工場 横中ぐり盤 BH-F10 26,633千円 減少額 機械及び装置 明石工場 NCプラノミラー NCMPL-8 82,308千円 減少額 機械及び装置 明石工場 排気ガス測定装置 12,263千円 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/27 13:06
1978年4月 ㈱太陽神戸銀行(現㈱三井住友銀行)入行 2008年4月 同行執行役員姫路法人営業部長 2010年6月 神戸土地建物㈱取締役副社長 2011年6月 神戸ビル管理㈱代表取締役副社長 - #5 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- 当該資産除去債務の概要及び金額の算定方法2025/06/27 13:06
当社は本社事務所等について建物等所有者との間で不動産賃借契約を締結し、賃貸期間終了時に原状回復義務を有しており、資産除去債務を計上する必要があります。ただし、当該賃貸契約に関連する敷金が資産計上されているため、当該資産除去債務の負債計上に代えて、当該敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当事業年度の負担に属する金額を費用に計上する簡便的な方法によっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2025/06/27 13:06
建物(附属設備を含む)並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、その他は定率法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づく3年均等償却によっております。