赤阪鐵工所（6022）の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5662万
個別
- 2008年3月31日
- 5513万
- 2009年3月31日 -17.83%
- 4530万
- 2010年3月31日 -29.88%
- 3176万
- 2010年12月31日 -20.06%
- 2539万
- 2011年3月31日 -10.48%
- 2273万
- 2011年6月30日 -8.06%
- 2090万
- 2011年9月30日 +3.59%
- 2165万
- 2011年12月31日 -4.69%
- 2063万
- 2012年3月31日 +42.83%
- 2947万
- 2012年6月30日 -5.28%
- 2791万
- 2012年9月30日 -4.35%
- 2670万
- 2012年12月31日 -5.34%
- 2527万
- 2013年3月31日 -8.04%
- 2324万
- 2013年6月30日 -6.51%
- 2173万
- 2013年9月30日 -6.31%
- 2036万
- 2013年12月31日 -6.59%
- 1901万
- 2014年3月31日 +5.9%
- 2014万
- 2014年6月30日 -3.67%
- 1940万
- 2014年9月30日 +14.6%
- 2223万
- 2014年12月31日 -0.49%
- 2212万
- 2015年3月31日 -7.19%
- 2053万
- 2015年6月30日 -7.24%
- 1904万
- 2015年9月30日 -7.81%
- 1755万
- 2015年12月31日 +44.47%
- 2536万
- 2016年3月31日 +23.77%
- 3139万
- 2016年6月30日 -7.61%
- 2900万
- 2016年9月30日 +29.37%
- 3752万
- 2016年12月31日 +23.95%
- 4651万
- 2017年3月31日 +30.58%
- 6073万
- 2017年6月30日 -2.92%
- 5896万
- 2017年9月30日 +16.32%
- 6858万
- 2017年12月31日 -3.95%
- 6587万
- 2018年3月31日 -1.71%
- 6475万
- 2018年6月30日 -5.58%
- 6114万
- 2018年9月30日 +23.32%
- 7540万
- 2018年12月31日 +6.33%
- 8017万
- 2019年3月31日 +28.95%
- 1億339万
- 2019年6月30日 -2.45%
- 1億86万
- 2019年9月30日 +3.68%
- 1億456万
- 2019年12月31日 -0.39%
- 1億416万
- 2020年3月31日 -6.23%
- 9767万
- 2020年6月30日 -0.62%
- 9707万
- 2020年9月30日 +0.81%
- 9785万
- 2020年12月31日 -3.83%
- 9411万
- 2021年3月31日 +12.81%
- 1億616万
- 2021年6月30日 +13.36%
- 1億2035万
- 2021年9月30日 +18.32%
- 1億4240万
- 2021年12月31日 -3.66%
- 1億3719万
- 2022年3月31日 -2.19%
- 1億3419万
- 2022年6月30日 -7.26%
- 1億2445万
- 2022年9月30日 -6.18%
- 1億1675万
- 2022年12月31日 -8.83%
- 1億644万
- 2023年3月31日 -2.67%
- 1億360万
- 2023年6月30日 -9.86%
- 9338万
- 2023年9月30日 +9.19%
- 1億196万
- 2023年12月31日 -4.26%
- 9761万
- 2024年3月31日 +2.57%
- 1億12万
- 2024年6月30日 -9.87%
- 9024万
- 2024年9月30日 -10.26%
- 8098万
- 2024年12月31日 -9.38%
- 7339万
- 2025年3月31日 -9.06%
- 6674万
- 2025年6月30日 -2.46%
- 6509万
- 2025年9月30日 +5.45%
- 6864万
- 2025年12月31日 -6.34%
- 6429万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 3.無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2025/06/27 13:29
- #2 設備投資等の概要
- 当事業年度の設備投資については、安全、環境保全、生産性維持向上を目的に実施しております。2025/06/27 13:29
当事業年度の内燃機関関連事業の設備投資は、有形固定資産及び無形固定資産への投資を含めて総額807百万円であります。
なお、生産能力に重要な影響を及ぼすような設備の売却・撤去又は滅失はありません。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間に基づいております。2025/06/27 13:29
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
