ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を基準としております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～65年
機械及び装置 6～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/18 9:02

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
その他(有形固定資産)
無形固定資産(ソフトウエア)
計

2014/07/18 9:02

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を基準としております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～65年
機械装置 6～12年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/18 9:02