- 6005
- 2026/09/25
- 時価
- 4009億円
- PER 予
- 12.99倍
- 2010年以降
- 10.27-56.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.51倍
- 2010年以降
- 0.85-4.92倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.31%
- ROE 予
- 11.6%
- ROA 予
- 6.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
建物及び構築物(IFRS)
連結
- 2024年3月31日
- 224億2700万
- 2025年3月31日 +4.9%
- 235億2500万
有報情報
- #1 注記事項-ファイナンス・リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2025/06/30 11:14
リースに係るキャッシュ・アウトフローの合計額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ3,665百万円及び5,142百万円であります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 2,184 3,072 機械装置及び運搬具 860 965
使用権資産の帳簿価額の内訳は、以下のとおりであります。 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/30 11:14
前連結会計年度の減損損失は、今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。減損損失を認識した主要な資産は、本社管理部門に属する土地であり、回収可能価額は、35百万円であります。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については、処分価額又は鑑定評価額により算出しております。当該公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。種類 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 7 機械装置及び運搬具 - 7
当連結会計年度の減損損失は、国内機器販売事業セグメントの主にのれん及び使用権資産について、当初予定していた収益性が見込まれなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については、処分価額又は鑑定評価額により算出しております。当該公正価値の公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。なお、公正価値のヒエラルキーについては注記「35.金融商品 (8) 金融商品の公正価値」に記載しております。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主な見積耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/30 11:14
建物及び構築物 15~65年
機械装置 6~20年