- 6005
- 2026/09/08
- 時価
- 3989億円
- PER 予
- 12.93倍
- 2010年以降
- 10.27-56.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.5倍
- 2010年以降
- 0.85-4.92倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.32%
- ROE 予
- 11.6%
- ROA 予
- 6.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、ソフトウェア、建設仮勘定等の合計であります。2025/06/30 11:14
2 その他設備には、厚生設備及び賃貸用設備を含んでおります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエア Miura IoT Platform(ソフトウエア) 249百万円2025/06/30 11:14
なお、建設仮勘定とその他(無形固定資産)のうち、アンモニア供給設備及びMiura IoT Platform(ソフトウエア)以外は、当期中に完成し本勘定へ振り替えております。当期に増加したソフトウエアのMiura IoT Platform(ソフトウエア)は、その他(無形固定資産)の前期末残高から本勘定へ振り替えたことによるものであります。
2 建設仮勘定の当期減少額は本勘定へ振り替えたことによるものであります。 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/30 11:14
前連結会計年度の減損損失は、今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。減損損失を認識した主要な資産は、本社管理部門に属する土地であり、回収可能価額は、35百万円であります。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については、処分価額又は鑑定評価額により算出しております。当該公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。種類 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 工具、器具及び備品 - 4 建設仮勘定 - 11 土地 13 -
当連結会計年度の減損損失は、国内機器販売事業セグメントの主にのれん及び使用権資産について、当初予定していた収益性が見込まれなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については、処分価額又は鑑定評価額により算出しております。当該公正価値の公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。なお、公正価値のヒエラルキーについては注記「35.金融商品 (8) 金融商品の公正価値」に記載しております。