構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 4500万
- 2018年3月31日 +40%
- 6300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2018/06/21 10:44
「会計方針の変更」に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、従来、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度から定額法に変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「日本」で23百万円増加しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額40百万円は、未実現利益の調整等であります。
(2)セグメント資産の調整額6,878百万円には、全社資産11,644百万円、セグメント間の連結調整の影響額△4,765百万円が含まれております。
全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない資金(現預金および投資有価証券)等であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.報告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計方針の変更」に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、従来、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度から定額法に変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「日本」で23百万円増加しております。2018/06/21 10:44 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2018/06/21 10:44
当社では、従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。
当社グループの生産拠点は当社および中国子会社ですが、中国市場の拡大に伴い、中国子会社への生産移管を進めてまいりました。また、前連結会計年度においては、国内の生産機能を長岡工場に集約し、他の工場を売却する等、国内拠点の見直しを行いました。当事業年度以降、長岡工場においてはグループ内の生産・開発を統括する役割を担う方針であり、受注動向に左右されにくい安定稼働を見込んでおります。 - #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2018/06/21 10:44
当社および国内連結子会社では、従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当社グループの生産拠点は当社および中国子会社ですが、中国市場の拡大に伴い、中国子会社への生産移管を進めてまいりました。また、前連結会計年度においては、国内の生産機能を長岡工場に集約し、他の工場を売却する等、国内拠点の見直しを行いました。当連結会計年度以降、長岡工場においてはグループ内の生産・開発を統括する役割を担う方針であり、受注動向に左右されにくい安定稼働を見込んでおります。 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/06/21 10:44
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 土地 913 0 建物及び構築物その他 △63- -0 計 871 36 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。2018/06/21 10:44
土地 長岡工場 売却による減少 41 百万円 建物 長岡工場 除却による減少 26 百万円 構築物 長岡工場 除却による減少 2 百万円 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2018/06/21 10:44
建物及び構築物 15年~38年
機械装置及び運搬具 9年