減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 63億6400万
- 2009年3月31日 +15.19%
- 73億3100万
- 2010年3月31日 -16.08%
- 61億5200万
- 2011年3月31日 -13.52%
- 53億2000万
- 2012年3月31日 -16.94%
- 44億1900万
- 2013年3月31日 -3.3%
- 42億7300万
- 2014年3月31日 +36.53%
- 58億3400万
- 2015年3月31日 +3.7%
- 60億5000万
- 2016年3月31日 -9.07%
- 55億100万
- 2017年3月31日 -0.69%
- 54億6300万
- 2018年3月31日 -7.29%
- 50億6500万
- 2019年3月31日 +10.52%
- 55億9800万
- 2020年3月31日 +6.98%
- 59億8900万
- 2021年3月31日 +9.88%
- 65億8100万
- 2022年3月31日 +6.64%
- 70億1800万
- 2023年3月31日 +13.47%
- 79億6300万
- 2024年3月31日 +20.98%
- 96億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額△56,368百万円は、セグメント間の消去であります。2024/06/21 14:38
(3)減価償却費の調整額△1百万円は、未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額△5百万円は、未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/06/21 14:38 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/06/21 14:38
おおよその割合前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 福利費及び退職給付費用 806 〃 807 〃 減価償却費 176 〃 172 〃 製品保証引当金繰入額 108 〃 101 〃
- #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 14:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 賞与引当金等 705 百万円 614 百万円 減価償却費 1,250 〃 1,433 〃 棚卸資産評価損 805 〃 865 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 14:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 棚卸資産未実現利益 3,745 〃 3,808 〃 減価償却費 1,191 〃 1,435 〃 棚卸資産評価損 1,099 〃 1,163 〃
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における現金及び現金同等物は、前年同期と比較して15,453百万円減少し、49,242百万円となりました。2024/06/21 14:38
営業活動によるキャッシュ・フローは、5,251百万円の収入となりました(前年同期は16,061百万円の収入)。主な資金の増加項目としては、税金等調整前当期純利益26,873百万円、減価償却費9,634百万円、及び棚卸資産の減少2,633百万円などであります。一方、主な資金の減少項目としては、仕入債務の減少18,013百万円、法人税等の支払額9,085百万円、及び売上債権の増加1,908百万円などであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、12,579百万円の支出となりました(前年同期は6,528百万円の支出)。主な資金の増加項目としては、投資有価証券の売却による収入1,409百万円などであります。一方、主な資金の減少項目としては、無形固定資産の取得による支出6,510百万円、有形固定資産の取得による支出6,374百万円、及び投資有価証券の取得による支出578百万円などであります。有形固定資産の取得による支出の主な要因としましては、世界的に高まる工作機械の需要に応えるべく、加工用設備機械等の更新1,837百万円の投資を行ったことによるものです。