原材料
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 22億3600万
- 2013年3月31日 +30.19%
- 29億1100万
- 2014年3月31日 +69.67%
- 49億3900万
- 2015年3月31日 +11.52%
- 55億800万
- 2016年3月31日 -7.35%
- 51億300万
- 2017年3月31日 -14.05%
- 43億8600万
- 2018年3月31日 +15.87%
- 50億8200万
- 2019年3月31日 +18.56%
- 60億2500万
- 2020年3月31日 -19.9%
- 48億2600万
- 2021年3月31日 -9.68%
- 43億5900万
- 2022年3月31日 +87.11%
- 81億5600万
- 2023年3月31日 +42.5%
- 116億2200万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 移行リスク・物理リスク2023/06/22 13:10
機会項目 想定されるリスク 財務への影響 対応 技 術 ・低環境負荷の製品への移行・省エネ製品・技術の市場競争激化による開発コストの増加と技術者不足 小 ・機電情知融合の強みを活かした、省エネ製品・技術の開発・拡販の強化・オープンイノベーションの取組み推進 市 場 ・脱炭素化に伴う原材料等の価格高騰及び入手困難による生産への影響・電力等、エネルギー価格高騰による操業コストの増加・CO2排出量等、製品使用段階における環境負荷のトレーサビリティの確保の要請 大 ・環境負荷を考慮した上での購買先の多様化・原材料、部材の使用量削減・省エネ設備への更新や再生可能エネルギーの導入等による環境負荷の低減・環境負荷の見える化を提供する技術・製品の開発 評 判 ・気候変動対応の巧拙によるブランド価値の変動、取引機会への影響・気候変動対応の遅れ、投資家との環境対応に関する情報の非対称性が企業評価へ影響 小 ・適切な情報開示とステークホルダーとのコミュニケーション強化
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 原材料……………移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により、一部の連結子会社は低価法によっております。2023/06/22 13:10
- #3 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※1 棚卸資産の内訳2023/06/22 13:10
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 仕掛品 25,031 〃 28,903 〃 原材料及び貯蔵品 14,200 〃 18,320 〃 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ……個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/06/22 13:10
原材料
……移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)