#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、財務諸表（連結）: ② リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
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#3 保険差益の注記: ※5 保険差益
平成26年2月に発生した大雪により被害を受けた当社八幡工場に係る保険金収受額から、固定資産の帳簿価額並びに資産撤去費用等の額を控除したものです。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産 (賃貸用建物及びリース資産を除く)
定率法、ただし、平成10年4月1日以降取得した建物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械装置 10年
賃貸用建物定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸用建物 15～31年
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/02/27 15:26
#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は、前事業年度末に比べ、1億90百万円増加し、24億1百万円となりました。これは主として、現金及び預金が2億18百万円増加したことによります。
固定資産は、前事業年度末に比べ、41百万円減少し7億20百万円となりました。これは、主として、減価償却費処理による固定資産の減少63百万円によるものであります。
(ロ)負債
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#7 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）: (注1) 貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
(注2) 当期末の時価は、主として固定資産税評価額に基づいて自社で算定した金額であります。
当事業年度(自平成25年12月1日至平成26年11月30日)
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