#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によります。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によります。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によります。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～65年
機械装置及び運搬具 2～12年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零又は残価保証額として算定する方法によっております。2023/06/28 15:00
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によります。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によります。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～65年
機械及び装置 2～12年
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零又は残価保証額として算定する方法によっております。2023/06/28 15:00