岡本工作機械製作所（6125）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 7400万
2009年3月31日 +1.35%: 7500万
2010年3月31日 +52%: 1億1400万
2010年12月31日 -6.14%: 1億700万
2011年3月31日 +24.3%: 1億3300万
2011年6月30日 -3.76%: 1億2800万
2011年9月30日 -7.03%: 1億1900万
2011年12月31日 ±0%: 1億1900万
2012年3月31日 +3.36%: 1億2300万
2012年6月30日 -8.94%: 1億1200万
2012年9月30日 -8.04%: 1億300万
2012年12月31日 -9.71%: 9300万
2013年3月31日 +38.71%: 1億2900万
2013年6月30日 -3.1%: 1億2500万
2013年9月30日 +20.8%: 1億5100万
2013年12月31日 +22.52%: 1億8500万
2014年3月31日 -9.19%: 1億6800万
2014年6月30日 -2.38%: 1億6400万
2014年9月30日 -4.27%: 1億5700万
2014年12月31日 -2.55%: 1億5300万
2015年3月31日 -3.27%: 1億4800万
2015年6月30日 -4.73%: 1億4100万
2015年9月30日 +7.09%: 1億5100万
2015年12月31日 -10.6%: 1億3500万
2016年3月31日 -7.41%: 1億2500万
2016年6月30日 -8%: 1億1500万
2016年9月30日 -8.7%: 1億500万
2016年12月31日 -2.86%: 1億200万
2017年3月31日 -4.9%: 9700万
2017年6月30日 -9.28%: 8800万
2017年9月30日 -6.82%: 8200万
2017年12月31日 -7.32%: 7600万
2018年3月31日 +5.26%: 8000万
2018年6月30日 ±0%: 8000万
2018年9月30日 -2.5%: 7800万
2018年12月31日 -7.69%: 7200万
2019年3月31日 +5.56%: 7600万
2019年6月30日 ±0%: 7600万
2019年9月30日 +14.47%: 8700万
2019年12月31日 +8.05%: 9400万
2020年3月31日 +1.06%: 9500万
2020年6月30日 +14.74%: 1億900万
2020年9月30日 +1.83%: 1億1100万
2020年12月31日 -3.6%: 1億700万
2021年3月31日 ±0%: 1億700万
2021年6月30日 +3.74%: 1億1100万
2021年9月30日 +27.03%: 1億4100万
2021年12月31日 +7.8%: 1億5200万
2022年3月31日 +3.95%: 1億5800万
2022年6月30日 +37.97%: 2億1800万
2022年9月30日 +8.26%: 2億3600万
2022年12月31日 -2.54%: 2億3000万
2023年3月31日 +20.43%: 2億7700万
2023年6月30日 +9.39%: 3億300万
2023年9月30日 +29.04%: 3億9100万
2023年12月31日 +3.58%: 4億500万
2024年3月31日 -0.74%: 4億200万
2024年6月30日 +1.24%: 4億700万
2024年9月30日 +6.88%: 4億3500万
2024年12月31日 +1.15%: 4億4000万
2025年3月31日 -4.32%: 4億2100万
2025年9月30日 -6.41%: 3億9400万
2025年12月31日 -2.28%: 3億8500万
2026年3月31日 +39.48%: 5億3700万

個別

2008年3月31日: 7000万
2009年3月31日 -32.86%: 4700万
2010年3月31日 +87.23%: 8800万
2011年3月31日 +18.18%: 1億400万
2012年3月31日 -4.81%: 9900万
2013年3月31日 -6.06%: 9300万
2014年3月31日 +52.69%: 1億4200万
2015年3月31日 -26.06%: 1億500万
2016年3月31日 -20%: 8400万
2017年3月31日 -27.38%: 6100万
2018年3月31日 -11.48%: 5400万
2019年3月31日 +3.7%: 5600万
2020年3月31日 +30.36%: 7300万
2021年3月31日 +17.81%: 8600万
2022年3月31日 +58.14%: 1億3600万
2023年3月31日 +89.71%: 2億5800万
2024年3月31日 +46.12%: 3億7700万
2025年3月31日 +4.77%: 3億9500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)セグメント資産の調整額13,134百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び繰延税金資産等であります。
(3)その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社に係るものであります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2025/06/26 11:03
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,366百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額17,784百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び繰延税金資産等であります。
(3)その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社に係るものであります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 11:03
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として生産設備、測定機器(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2025/06/26 11:03
#4 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
評価基準は、当社及び国内連結子会社は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、在外連結子会社は低価法によっております。
イ商品及び製品
当社及び国内連結子会社……機械本体は原則として個別法
附属品その他は主として移動平均法
在外連結子会社……主として先入先出法並びに個別法
ロ仕掛品
当社及び国内連結子会社……主として個別法
在外連結子会社……主として先入先出法
ハ原材料及び貯蔵品
当社及び国内連結子会社……主として移動平均法
在外連結子会社……主として先入先出法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社……定額法
国内連結子会社……定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、耐用年数については、法人税法に規定する年数と同一の年数によっております。
在外連結子会社……定額法2025/06/26 11:03
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 在外連結子会社……定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
当社及び国内連結子会社……定額法
2025/06/26 11:03
#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数については、法人税法に規定する年数と同一の年数によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。
2025/06/26 11:03