構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2) 無形固定資産
市場販売用ソフトウエア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウエア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2018/06/29 13:03

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物(除却)	22百万円	67百万円
建物及び構築物(売却)	2	-
機械装置及び運搬具(除却)	118	269

2018/06/29 13:03

#3 固定資産処分益の注記

※4 固定資産処分益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物(売却)	10百万円	0百万円
機械装置及び運搬具(売却)	40	37

2018/06/29 13:03

#4 設備の新設、除却等の計画（連結）

当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、12,200百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。

セグメントの名称	平成30年3月末計画金額(百万円)	設備等の主な内容・目的	資金調達方法
ロボットソリューション	8,500	建物、構築物、ソフトウエア、機械装置等	自己資金
マシンツール	3,300	建物、構築物等	同上
その他	100	機械装置等	同上
全社(共通)	300	構築物等	同上

(注)1.金額には消費税等を含めておりません。
2.経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はありません。

2018/06/29 13:03

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産
市場販売用ソフトウエア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウエア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2018/06/29 13:03