FUJI(6134)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億9900万
- 2009年3月31日 +29.43%
- 3億8700万
- 2010年3月31日 -15.5%
- 3億2700万
- 2011年3月31日 -10.4%
- 2億9300万
- 2012年3月31日 +91.47%
- 5億6100万
- 2013年3月31日 -1.43%
- 5億5300万
- 2014年3月31日 -14.29%
- 4億7400万
- 2015年3月31日 +78.9%
- 8億4800万
- 2016年3月31日 -12.62%
- 7億4100万
- 2017年3月31日 -11.2%
- 6億5800万
- 2018年3月31日 -11.09%
- 5億8500万
- 2019年3月31日 +73.16%
- 10億1300万
- 2020年3月31日 +84.5%
- 18億6900万
- 2021年3月31日 -7.76%
- 17億2400万
- 2022年3月31日 -0.52%
- 17億1500万
- 2023年3月31日 -5.95%
- 16億1300万
- 2024年3月31日 -9.61%
- 14億5800万
- 2025年3月31日 +18.31%
- 17億2500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産
市場販売用ソフトウエア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウエア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2025/06/30 9:19 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2025/06/30 9:19
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物(除却) 187百万円 17百万円 機械装置及び運搬具(除却) 93 80 - #3 固定資産処分益の注記(連結)
- ※4 固定資産処分益の内容は次のとおりであります。2025/06/30 9:19
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物(売却) -百万円 17百万円 機械装置及び運搬具(売却) 4 13 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業利益は、16,349百万円となり、前連結会計年度と比べて1,972百万円(10.8%)減少しました。2025/06/30 9:19
セグメント資産は168,006百万円となり、前連結会計年度と比べて8,105百万円(5.1%)増加しました。これは主に岡崎工場一部建屋の建替えなどにより建物及び構築物が増加したことによるものであります。
当年度は中期経営計画の1年目でしたが、エレクトロニクス需要の本格回復には至らず、特に欧米地域において設備投資需要が伸び悩んだことにより、計画通りの滑り出しとはなりませんでした。今後につきましては、AI関連や自動車のIoT化などの分野を牽引役として、マウンターの市場規模は拡大していくことが見込まれます。市場ニーズを的確に捉えた製品開発と営業活動を推し進めることにより、マーケットシェアの拡大に取り組んでまいります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法2025/06/30 9:19
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/30 9:19
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2) 無形固定資産