構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 10億1300万
- 2020年3月31日 +84.5%
- 18億6900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2) 無形固定資産
市場販売用ソフトウエア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウエア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2020/06/29 9:43 - #2 固定資産処分損の注記
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2020/06/29 9:43
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物(除却) 102百万円 33百万円 機械装置及び運搬具(除却) 44 42 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法2020/06/29 9:43
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2020/06/29 9:43
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2) 無形固定資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産
市場販売用ソフトウエア
見込有効期間による定額法
自社利用ソフトウエア
見込利用可能期間による定額法
その他の無形固定資産
定額法2020/06/29 9:43