建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/26 16:09

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	30百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	18百万円	58百万円

2014/06/26 16:09

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	26百万円	38百万円

2014/06/26 16:09

#4 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
土地	203百万円	―百万円
建物他	3,928百万円	―百万円
計	4,132百万円	―百万円

ただし、前連結会計年度の根抵当権の極度額の合計は1,030百万円であります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

2014/06/26 16:09

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は、定額法によっております。

2014/06/26 16:09