商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 20億3100万
- 2010年3月31日 -20.73%
- 16億1000万
- 2011年3月31日 -4.16%
- 15億4300万
- 2012年3月31日 +21.78%
- 18億7900万
- 2013年3月31日 +4.95%
- 19億7200万
- 2014年3月31日 +14.55%
- 22億5900万
- 2015年3月31日 +6.46%
- 24億500万
- 2016年3月31日 -1.29%
- 23億7400万
- 2017年3月31日 -2.57%
- 23億1300万
- 2018年3月31日 +4.32%
- 24億1300万
- 2019年3月31日 +18.44%
- 28億5800万
- 2020年3月31日 -1.36%
- 28億1900万
- 2021年3月31日 -4.26%
- 26億9900万
- 2022年3月31日 +5.48%
- 28億4700万
- 2023年3月31日 +11.31%
- 31億6900万
個別
- 2009年3月31日
- 13億5300万
- 2010年3月31日 -24.54%
- 10億2100万
- 2011年3月31日 +0.69%
- 10億2800万
- 2012年3月31日 +19.16%
- 12億2500万
- 2013年3月31日 -1.96%
- 12億100万
- 2014年3月31日 -3.41%
- 11億6000万
- 2015年3月31日 +17.93%
- 13億6800万
- 2016年3月31日 +8.19%
- 14億8000万
- 2017年3月31日 -0.68%
- 14億7000万
- 2018年3月31日 +11.22%
- 16億3500万
- 2019年3月31日 +18.96%
- 19億4500万
- 2020年3月31日 +2.31%
- 19億9000万
- 2021年3月31日 -9.6%
- 17億9900万
- 2022年3月31日 +7.62%
- 19億3600万
- 2023年3月31日 +11.52%
- 21億5900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2023/06/28 10:03
商品及び製品 主に個別法
仕掛品 主に個別法 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2023/06/28 10:03
商品及び製品 個別法
仕掛品 個別法