旭ダイヤモンド工業(6140)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 37億
- 2009年3月31日 -95.86%
- 1億5300万
- 2009年12月31日 -77.12%
- 3500万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 9億4100万
- 2010年6月30日 +58.34%
- 14億9000万
- 2010年9月30日 +97.79%
- 29億4700万
- 2010年12月31日 +59.45%
- 46億9900万
- 2011年3月31日 +45.61%
- 68億4200万
- 2011年6月30日 -71.62%
- 19億4200万
- 2011年9月30日 +68.43%
- 32億7100万
- 2011年12月31日 +13.48%
- 37億1200万
- 2012年3月31日 +23.98%
- 46億200万
- 2012年6月30日 -81.07%
- 8億7100万
- 2012年9月30日 +107.69%
- 18億900万
- 2012年12月31日 +36.15%
- 24億6300万
- 2013年3月31日 +32.07%
- 32億5300万
- 2013年6月30日 -83.22%
- 5億4600万
- 2013年9月30日 +134.25%
- 12億7900万
- 2013年12月31日 +94.14%
- 24億8300万
- 2014年3月31日 +49.05%
- 37億100万
- 2014年6月30日 -72.93%
- 10億200万
- 2014年9月30日 +116.87%
- 21億7300万
- 2014年12月31日 +57.52%
- 34億2300万
- 2015年3月31日 +4.7%
- 35億8400万
- 2019年9月30日 -90.6%
- 3億3700万
- 2020年3月31日
- -3億4000万
- 2020年9月30日 -139.71%
- -8億1500万
- 2021年3月31日
- -3億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 26億8500万
- 2009年3月31日
- -3億9200万
- 2010年3月31日
- 10億5000万
- 2011年3月31日 +441.71%
- 56億8800万
- 2012年3月31日 -42.6%
- 32億6500万
- 2012年9月30日 -47.5%
- 17億1400万
- 2013年3月31日 +63.48%
- 28億200万
- 2013年9月30日 -61.1%
- 10億9000万
- 2014年3月31日 +135.32%
- 25億6500万
- 2015年3月31日 +52.63%
- 39億1500万
- 2016年3月31日 -27.89%
- 28億2300万
- 2017年3月31日 -32.73%
- 18億9900万
- 2018年3月31日 -47.6%
- 9億9500万
- 2019年3月31日 +69.25%
- 16億8400万
- 2020年3月31日 -80.29%
- 3億3200万
- 2021年3月31日 -39.46%
- 2億100万
- 2022年3月31日 +844.78%
- 18億9900万
- 2023年3月31日 +66.67%
- 31億6500万
- 2024年3月31日 -30.02%
- 22億1500万
- 2025年3月31日 +3.34%
- 22億8900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 監査役の報酬の額は、業績にとらわれない月例の固定報酬のみとし、常勤又は非常勤の別、監査業務の分担の状況等に応じ、総合的に勘案して決定しております。2025/06/25 10:16
業績連動報酬については、社外取締役を除く取締役に対し、事業規模の拡大と収益性の向上を目的として、前期の親会社株主に帰属する当期純利益と個人別KPIの評価を指標としております。
株式報酬については、社外取締役及び国内非居住者を除く取締役に対して、役員報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にする事を目的として導入しております。その内容は、役位に応じた報酬額に対し一定割合のポイントを月例で付与し、退任時に累積付与ポイント(1ポイントは当社株式1株)に応じた当社株式を給付しております。なお、国内非居住者の取締役に対しては、ポイントに応じた金額を金銭報酬として月例の固定報酬と合算して支給しております。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 目標とする経営指標2025/06/25 10:16
当社グループは、持続的な成長を果たし、全てのステークホルダーの利益を増大させる目的として、「連結売上高」「連結営業利益」「連結売上高営業利益率」「親会社株主に帰属する当期純利益」「自己資本利益率」を重要な経営指標と考えております。
(4) 経営環境並びに事業上及び財務上の対処すべき課題 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における経常利益は、3,070百万円と前期と比べ662百万円(27.5%)の増益となりました。2025/06/25 10:16
当連結会計年度における親会社株主に帰属する当期純利益は、2,493百万円と前期と比べ383百万円(18.2%)の増益となりました。
なお、業界別の経営成績は、次の通りであります。 - #4 配当政策(連結)
- 当社は中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行う事としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。2025/06/25 10:16
配当につきましては、連結業績に応じた利益配分と継続的な安定配当を基本として実施いたします。具体的には、配当性向40%を目安に配当金額を決定しますが、1株当たりの年間配当金は6円(中間3円、期末3円)を下回らないこととします。なお、連結決算の親会社株主に帰属する当期純利益が3期続けて赤字となった場合や災害等により当社に重大な影響があった場合は、この方針を見直す可能性があります。
ただし、中期経営計画期間中(2024年3月期から2026年3月期まで)においては、配当性向50%以上、3年平均で総還元性向120%以上といたしますが、当該期間中において、災害や経済危機等により当社に重大な影響があった場合は、見直す可能性があります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 10:16
1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下の通りであります。