- 6140
- 2026/10/19
- 時価
- 518億円
- PER 予
- 13.92倍
- 2010年以降
- 赤字-58.39倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.8倍
- 2010年以降
- 0.4-2.4倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.18%
- ROE 予
- 5.78%
- ROA 予
- 4.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2022年3月31日
- 9億1400万
- 2023年3月31日 -0.44%
- 9億1000万
個別
- 2022年3月31日
- 5億5300万
- 2023年3月31日 +0.36%
- 5億5500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (1) 販売費2023/06/28 10:03
(2) 一般管理費前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料手当 2,170 百万円 2,340 百万円 賞与引当金繰入額 131 〃 127 〃 退職給付費用 137 〃 133 〃
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料手当 964 百万円 1,001 百万円 賞与引当金繰入額 41 〃 49 〃 退職給付費用 56 〃 13 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品 主に個別法
仕掛品 主に個別法
原材料及び貯蔵品 主に移動平均法
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~10年2023/06/28 10:03 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2023/06/28 10:03
(注) 貸倒引当金の「当期減少額」の金額は、一般債権の貸倒実績率による洗替額1百万円、回収による取崩7百万円であります。区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 16 23 9 30 賞与引当金 553 555 553 555 株式給付引当金 116 38 28 125 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 10:03
上記のほか、「再評価に係る繰延税金負債」として計上している土地の再評価に係る繰延税金負債の内訳は次の通りであります。前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 167百万円 168百万円 退職給付引当金 1,535 〃 1,495 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 10:03
上記のほか、「再評価に係る繰延税金負債」として計上している土地の再評価に係る繰延税金負債の内訳は次の通りであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 201百万円 196百万円 貸倒引当金 120 〃 118 〃
- #6 製造原価明細書(連結)
- ※1 労務費の主な内訳は次の通りであります。2023/06/28 10:03
※2 経費の主な内訳は次の通りであります。前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料手当 5,574 5,907 賞与引当金繰入額 384 383 退職給付費用 302 290
- #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2023/06/28 10:03