- 6143
- 2026/08/27
- 時価
- 945億円
- PER 予
- 11.66倍
- 2010年以降
- 赤字-34.5倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.9倍
- 2010年以降
- 0.31-2倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.03%
- ROE 予
- 7.75%
- ROA 予
- 4.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2020年12月31日
- 4億8900万
- 2021年12月31日 +64.01%
- 8億200万
個別
- 2020年12月31日
- 3億4600万
- 2021年12月31日 +76.88%
- 6億1200万
有報情報
- #1 人件費の内訳(連結)
- ※2.人件費に含まれている主要な項目は、次のとおりであります。2022/03/30 13:14
前連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 当連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 賞与 605 956 賞与引当金繰入額 256 357 法定福利費 619 863 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法(特例処理の条件を満たす場合には特例処理を採用)2022/03/30 13:14 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/03/30 13:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2020年12月31日) 当事業年度(2021年12月31日) 貸倒引当金 9百万円 12百万円 賞与引当金 106 187 たな卸資産評価損 976 987
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/03/30 13:14
(注)1.評価性引当額が23百万円減少しています。当該減少の主な要因は未実現利益に係る税効果に関する評価性引当額が331百万円減少したことなどによるものでありますが、税務上の繰越欠損金に関する評価性引当額の増加129百万円、減損損失に係る税効果に関する評価性引当額の増加57百万円、貸倒引当金に係る税効果に関する評価性引当額の増加51百万円により一部相殺されております。前連結会計年度(2020年12月31日) 当連結会計年度(2021年12月31日) たな卸資産評価損 1,261 1,330 賞与引当金 143 238 投資有価証券評価損 1,049 1,049
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 製品、仕掛品並びに未着品
個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2022/03/30 13:14