ユニオンツール(6278)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年11月30日
- 48億4929万
- 2009年11月30日 -96.63%
- 1億6350万
- 2010年11月30日 +999.99%
- 19億6950万
- 2011年11月30日 -21.84%
- 15億3929万
- 2012年11月30日 -60.91%
- 6億172万
- 2013年11月30日 +201.43%
- 18億1377万
- 2014年11月30日 +40.56%
- 25億4940万
- 2015年12月31日 +40.1%
- 35億7179万
- 2020年12月31日 -28.92%
- 25億3900万
個別
- 2008年11月30日
- 31億9155万
- 2009年11月30日 -94.94%
- 1億6143万
- 2010年11月30日 +978.73%
- 17億4144万
- 2011年11月30日 -0.69%
- 17億2936万
- 2012年11月30日 -72.91%
- 4億6852万
- 2013年11月30日 +323.21%
- 19億8285万
- 2014年11月30日 +43.31%
- 28億4162万
- 2015年12月31日 +59.23%
- 45億2457万
- 2016年12月31日 -49.14%
- 23億100万
- 2017年12月31日 +69.36%
- 38億9700万
- 2018年12月31日 -11.62%
- 34億4400万
- 2019年12月31日 -46.86%
- 18億3000万
- 2020年12月31日 +27.16%
- 23億2700万
- 2021年12月31日 +61.58%
- 37億6000万
- 2022年12月31日 +45.35%
- 54億6500万
- 2023年12月31日 -31.88%
- 37億2300万
- 2024年12月31日 +40.45%
- 52億2900万
- 2025年12月31日 -16.52%
- 43億6500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 生成AIを中心とした半導体需要が突出した市場環境のもと、当社グループでは高付加価値工具および高多層基板用工具に対する需要増加が継続しました。これに対応するため、自社設備の強みを活かした早期の設備立上げと拠点間の連携強化により、生産能力の増強と供給能力の確保を進め、急変する需要環境に対応しました。大規模な設備投資および増産体制の構築に伴う費用負担はあったものの、高収益品である高付加価値工具および高多層基板用工具の増販が進んだことにより、収益性が向上し、前年同期比で大幅な増収増益となりました。2026/03/24 16:00
このようなことから、当連結会計年度の売上高は40,165百万円(前期比23.2%増)と過去最高額を更新しました。営業利益は8,728百万円(同26.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は6,114百万円(同15.7%増)となり、ともに過去最高益を計上しました。経常利益は8,136百万円(同14.1%増)となりました。
次にセグメント別の状況ですが、日本では、生成AI関連市場の需要を取り込み、堅調な需要動向が継続しました。高付加価値工具の生産拠点である長岡工場では、大規模な設備投資に加え、工場内インフラの整備、改修など増産体制の構築に注力しました。売上高(セグメント間取引消去額を含む。以下同じ。)は25,906百万円(前期比15.5%増)となり、セグメント利益(営業利益)は4,214百万円(前期比15.5%減)となっております。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/03/24 16:00
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) 1株当たり純資産額 4,233円71銭 4,594円06銭 1株当たり当期純利益 305円86銭 353円86銭
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は以下のとおりであります。