原材料
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年11月30日
- 19億3529万
- 2013年11月30日 -49.78%
- 9億7191万
- 2014年11月30日 +12.41%
- 10億9248万
- 2015年12月31日 +21.73%
- 13億2988万
- 2016年12月31日 -3.03%
- 12億8953万
- 2017年12月31日 +26.7%
- 16億3379万
- 2018年12月31日 +16.99%
- 19億1142万
- 2019年12月31日 -19.42%
- 15億4021万
- 2020年12月31日 -2.94%
- 14億9490万
- 2021年12月31日 +6.56%
- 15億9300万
- 2022年12月31日 +30.95%
- 20億8600万
- 2023年12月31日 -4.31%
- 19億9600万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ⑤原材料価格動向2024/03/28 15:55
当社グループ製品の主要原材料は超硬合金「タングステンカーバイド」であり、タングステン鉱石の市場価格変動の影響を受け調達価格が変動します。当社グループは、高まる製品供給責任を重く受けとめ、安定した材料調達努力を続けておりますが、急激な需要増、供給量の低下など原材料価格の高騰があった場合には、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。当社グループは、原材料の一括購入、リサイクル材の活用および新材料の採用の試みなどを引続き強化してまいります。
⑥製造ノウハウ等が一つの拠点に集中していること - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2024/03/28 15:55
原材料…移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 資本の財源及び資金の流動性2024/03/28 15:55
当社グループの運転資金需要の主なものは超硬合金などの原材料の購入費用であり、その他は製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資のための資金需要の多くは、内製している生産設備向けとなっております。当社グループは、非常に激しい需要変動にさらされており、資金に対しては十分な流動性と自由で迅速な意思決定を可能にする柔軟性の確保を重視しており、主に自己資金による財源確保を進めております。また経費節減やスリム化の努力も重ね、当連結会計年度末現在の現金及び現金同等物の残高は前期末比1,668百万円減となる19,259百万円となっております。
③ 重要な会計方針及び見積り - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/03/28 15:55
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 製品 2,651 2,935 原材料 2,086 1,996 仕掛品 1,162 946
棚卸資産は、取得原価をもって貸借対照表価額とし、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、一定期間を超えて保有する棚卸資産については、収益性の低下の事実を反映するために、過去の販売・使用実績及び製品群ごとのライフサイクル等に基づき決定した方針により規則的に帳簿価額を切り下げております。しかし、当初想定できなかった生産需要や経済情勢等により、前提となるライフサイクルに変更が生じる場合、翌事業年度の財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/03/28 15:55
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 仕掛品 1,351 1,117 原材料及び貯蔵品 3,501 3,314
棚卸資産は、取得原価をもって貸借対照表価額とし、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、一定期間を超えて保有する棚卸資産については、収益性の低下の事実を反映するために、過去の販売・使用実績及び製品群ごとのライフサイクル等に基づき決定した方針により規則的に帳簿価額を切り下げております。しかし、当初想定できなかった生産需要や経済情勢等により、前提となるライフサイクルに変更が生じる場合、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)。
なお、時価のあるその他有価証券のうち、「取得原価」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、償却原価法により算定しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品・商品・仕掛品
総平均法による原価法(ただし、専用機・測定機器は個別原価法)2024/03/28 15:55