建物(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 8億836万
- 2009年5月31日 -5.26%
- 7億6586万
- 2010年5月31日 -5.58%
- 7億2313万
- 2011年5月31日 -6.08%
- 6億7915万
- 2012年5月31日 -5.99%
- 6億3850万
- 2013年5月31日 -5.96%
- 6億46万
- 2014年5月31日 -5.45%
- 5億6775万
- 2015年5月31日 -6.07%
- 5億3327万
- 2016年5月31日 -2.66%
- 5億1909万
- 2017年5月31日 -3.25%
- 5億223万
- 2018年5月31日 -5.74%
- 4億7341万
- 2019年5月31日 -11.67%
- 4億1815万
- 2020年5月31日 +1.47%
- 4億2429万
- 2021年5月31日 -5.72%
- 4億1万
- 2022年5月31日 -4.89%
- 3億8047万
- 2023年5月31日 -5.11%
- 3億6102万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社グループは、社会が求める多様化する雇用、自然環境等への対応と企業活動の共存を図りつつ、持続可能な成長を可能とする企業活動に取り組み、企業価値の向上に努めてまいります。2023/08/31 14:05
環境の課題については、本社建物で使用する電力を非化石電力にするよう電力契約を見直し、太陽光発電設備を導入しております。これらによる当連結会計年度におけるCO2の削減実績は、北陸電力株式会社が現在ホームページで公表しているCO2排出係数(調整後排出係数)を参考に換算した結果、約548トンのCO2を削減しております。このほか、照明のLED化、省エネ・効率性の高い機械設備の導入、ハイブリット車の採用、信頼のあるリサイクル業者及び廃棄業者の選定など環境を意識した企業活動を展開しております。
人的資本・知的財産への投資等については、少子高齢化社会から生じるお客様の人手不足の課題に対する省人化の実現、付加価値を生み出す製品・サービスの充実や社内の業務改善に対するICT技術の活用、社員教育による人材の育成などに取り組むほか、雇用の改善が進む関係法令の改正とともに各種規程を整備し、ワークライフバランスを図れるよう全社員が働きやすい、働きがいのある職場を提供してまいります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/08/31 14:05
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/08/31 14:05
前連結会計年度(自 2021年6月1日至 2022年5月31日) 当連結会計年度(自 2022年6月1日至 2023年5月31日) 建物及び構築物 74千円 805千円 機械装置及び運搬具 0 〃 ― 〃 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、資金の流動性を高めるフリー・キャッシュ・フロー(注)を創出し、株主様に対する利益還元の原資の確保を図り、手許資金を将来の成長投資に充当してまいります。2023/08/31 14:05
将来の成長投資として、短期には製品開発、販売用ソフトウェア、老朽化設備の更新、生産設備の増強等に、中長期には大型の生産設備、建物の更新等に投資するよう考えております。
資金調達については、「第1 企業の概況、3 事業の内容」に記載する事業の運転資金として、銀行借入を基本方針としておりますが、設備投資には利便性やコスト等を勘案してリースによる資金調達を行うほか、大型の生産設備、建物の更新等に投資する場合には増資、社債の発行を検討することもあります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/08/31 14:05
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。