建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)につきましては、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～50年
構築物 7～50年
機械及び装置 2～10年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 3～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(販売機械組込み用)につきましては、見込販売数量に基づく償却額と残存見込販売有効期間に基づく均等償却額との、いずれか大きい金額を計上しております。
なお、当初における見込販売有効期間は3年としております。また、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
a.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法によっております。
b.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/08/31 13:59

#2 固定資産除却損の注記（連結）

有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)	当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)
建物及び構築物	0千円	0千円
機械装置及び運搬具	61 〃	28 〃

無形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

2015/08/31 13:59

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年5月31日)	当連結会計年度(平成27年5月31日)
建物及び構築物	675,249千円	530,416千円
機械装置及び運搬具	195,493 〃	156,394 〃

2015/08/31 13:59

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)につきましては、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(販売機械組込み用)につきましては、見込販売数量に基づく償却額と残存見込販売有効期間に基づく均等償却額との、いずれか大きい金額を計上しております。
なお、当初における見込販売有効期間は3年としております。また、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
a.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法によっております。
b.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/08/31 13:59