(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として償却の方法は、定率法によっており、耐用年数、残存価額については、法人税法に定める基準と同一の基準を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
主として償却の方法は、定額法によっております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に準じた会計処理によっております。