豊和工業(6203)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 53億8500万
- 2008年3月31日 -42.01%
- 31億2300万
- 2009年3月31日 -62.82%
- 11億6100万
- 2010年3月31日 +50.65%
- 17億4900万
- 2011年3月31日 -1.49%
- 17億2300万
- 2012年3月31日 -55.95%
- 7億5900万
- 2013年3月31日 +46.38%
- 11億1100万
- 2014年3月31日 +18%
- 13億1100万
- 2015年3月31日 +31.58%
- 17億2500万
- 2016年3月31日 -38.49%
- 10億6100万
- 2017年3月31日 +47.97%
- 15億7000万
- 2018年3月31日 -18.41%
- 12億8100万
- 2019年3月31日 -28.88%
- 9億1100万
- 2020年3月31日 -51.04%
- 4億4600万
- 2021年3月31日 +94.17%
- 8億6600万
- 2022年3月31日 +24.71%
- 10億8000万
- 2023年3月31日 +19.35%
- 12億8900万
- 2024年3月31日 +81.61%
- 23億4100万
- 2025年3月31日 +38.02%
- 32億3100万
- 2026年3月31日 +49.27%
- 48億2300万
個別
- 2007年3月31日
- 52億3800万
- 2008年3月31日 -41.75%
- 30億5100万
- 2009年3月31日 -62.37%
- 11億4800万
- 2010年3月31日 +48.17%
- 17億100万
- 2011年3月31日 -0.06%
- 17億
- 2012年3月31日 -55.94%
- 7億4900万
- 2013年3月31日 +44.19%
- 10億8000万
- 2014年3月31日 +17.96%
- 12億7400万
- 2015年3月31日 +30.53%
- 16億6300万
- 2016年3月31日 -37.22%
- 10億4400万
- 2017年3月31日 +45.21%
- 15億1600万
- 2018年3月31日 -20.18%
- 12億1000万
- 2019年3月31日 -28.84%
- 8億6100万
- 2020年3月31日 -51.68%
- 4億1600万
- 2021年3月31日 +88.46%
- 7億8400万
- 2022年3月31日 +25.38%
- 9億8300万
- 2023年3月31日 +20.85%
- 11億8800万
- 2024年3月31日 +80.81%
- 21億4800万
- 2025年3月31日 +42.09%
- 30億5200万
- 2026年3月31日 +49.44%
- 45億6100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 16:05
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △455 △735 その他有価証券評価差額金 889 1,591 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 16:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,378 △2,071 その他 △59 △54
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 16:05
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,442 △2,178 その他 △92 △155
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産合計)2026/06/23 16:05
当連結会計年度末の純資産合計は、21,025百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,288百万円増加しました。これは、主としてその他有価証券評価差額金の増加1,591百万円、利益剰余金の増加496百万円によるものであります。
b.経営成績