無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 5969万
- 2015年3月31日 -21.49%
- 4686万
個別
- 2014年3月31日
- 5728万
- 2015年3月31日 -21.66%
- 4487万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
サーバー用アプリケーション、ソフトウエア
(2) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/22 15:23 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
なお、建物については、平成10年度の税制改正により耐用年数の短縮が行われているが、改正前の耐用年数を継続して適用しております。ただし、平成19年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法であり、改正後の耐用年数を適用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2015/06/22 15:23 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2015/06/22 15:23
1. 前事業年度において区分掲記しておりました無形固定資産の「ソフトウエア」(当事業年度4,966千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
なお、建物については、平成10年度の税制改正により耐用年数の短縮が行われているが、改正前の耐用年数を継続して適用しております。
ただし、平成14年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法であり、改正後の耐用年数を適用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2015/06/22 15:23