- 6208
- 2026/10/02
- 時価
- 110億円
- PER 予
- 16.79倍
- 2010年以降
- 8.75-586.04倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.74倍
- 2010年以降
- 1.11-8.36倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.16%
- ROE 予
- 10.39%
- ROA 予
- 2.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 4686万
- 2016年3月31日 -9.43%
- 4244万
個別
- 2015年3月31日
- 4487万
- 2016年3月31日 -11.17%
- 3986万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
サーバー用アプリケーション、ソフトウエア
(2) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/23 10:01 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
なお、建物については、平成10年度の税制改正により耐用年数の短縮が行われているが、改正前の耐用年数を継続して適用しております。ただし、平成19年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法であり、改正後の耐用年数を適用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2016/06/23 10:01 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
なお、建物については、平成10年度の税制改正により耐用年数の短縮が行われているが、改正前の耐用年数を継続して適用しております。
ただし、平成14年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法であり、改正後の耐用年数を適用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2016/06/23 10:01