無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 4244万
- 2017年3月31日 -32.22%
- 2876万
個別
- 2016年3月31日
- 3986万
- 2017年3月31日 -32.67%
- 2684万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
サーバー用アプリケーション、ソフトウエア
(2) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/06/26 13:22 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、平成19年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2017/06/26 13:22 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は前連結会計年度末に比べ33億75百万円(75.8%)増加し、78億26百万円となりました。これは主に第4四半期の売上により受取手形及び売掛金が36億33百万円増加したことによります。2017/06/26 13:22
固定資産は前連結会計年度末に比べ1億41百万円(5.3%)増加し、28億19百万円となりました。これは主に減価償却費の計上等により有形固定資産が19百万円、無形固定資産が13百万円それぞれ減少したものの、保有する有価証券の時価上昇等により投資有価証券が1億91百万円増加したことによります。
この結果、資産合計は前連結会計年度末に比べ35億17百万円(49.3%)増加し、106億46百万円となりました。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、平成14年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2017/06/26 13:22