構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、平成19年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～12年2018/06/25 13:05

#2 固定資産処分損に関する注記

※2 固定資産処分損の内訳

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	405千円	103千円
機械装置及び運搬具	3,127	2,581

2018/06/25 13:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
工場財団抵当
建物及び構築物	322,787千円	303,184千円
機械装置及び運搬具	147,144	137,605
計	701,142	672,000
建物及び構築物	486,818	455,561
土地	164,276	164,276

上記に対応する債務額

2018/06/25 13:05

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、平成14年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～12年2018/06/25 13:05