- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① 有形固定資産・・・ホストコンピューター、サーバー、サーバー用周辺機器、パソコン等
② 無形固定資産・・・サーバー用アプリケーション、ソフトウエア
(2) リース資産の減価償却の方法
2019/06/26 10:12- #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2019/06/26 10:12 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は前連結会計年度末に比べ12億65百万円(12.8%)減少し、85億94百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金が12億79百万円減少したことによります。
固定資産は前連結会計年度末に比べ2億17百万円(6.0%)減少し、33億83百万円となりました。これは主に減価償却費の計上等により、有形固定資産が1億28百万円、無形固定資産が30百万円減少したことによります。
この結果、資産合計は前連結会計年度末に比べ14億82百万円(11.0%)減少し、119億77百万円となりました。
2019/06/26 10:12- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、2002年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
2019/06/26 10:12- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
2019/06/26 10:12- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法、無形固定資産は定額法であります。
ただし、2002年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~12年2019/06/26 10:12