構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 1億7400万
- 2018年3月31日 -2.87%
- 1億6900万
有報情報
- #1 固定資産廃棄損に関する注記
- ※5 固定資産廃棄損の明細2018/06/28 13:52
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 9 0 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産2018/06/28 13:52
上記物件のうち、建物及び構築物1,716百万円(前連結会計年度1,808百万円)、機械装置及び運搬具1,713百万円(前連結会計年度2,065百万円)、並びに土地5,653百万円(前連結会計年度5,653百万円)について工場財団を設定しております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 1,936百万円 1,835百万円 機械装置及び運搬具 2,065 1,720
担保付債務 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。2018/06/28 13:52
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については、実質的な処分価値を考慮し、備忘価額により評価しております。
(経緯) - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2018/06/28 13:52
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、改修にかかる資本的支出(5百万円)であり、主な減少は建物及び構築物の減価償却費(9百万円)であります。
当連結会計年度の主な減少は建物及び構築物の減価償却費(9百万円)であります。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2018/06/28 13:52
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 3~10年