有価証券報告書-第147期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に次の書類を提出しております。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度 第146期(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)平成26年6月27日東海財務局長に提出。
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
事業年度 第146期(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)平成26年6月27日東海財務局長に提出。
(3) 四半期報告書及び確認書
第147期第1四半期(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日)平成26年8月8日東海財務局長に提出。
第147期第2四半期(自 平成26年7月1日 至 平成26年9月30日)平成26年11月12日東海財務局長に提出。
第147期第3四半期(自 平成26年10月1日 至 平成26年12月31日)平成27年2月12日東海財務局長に提出。
(4) 臨時報告書
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
平成26年6月30日東海財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号(代表取締役の異動)の規定に基づく臨時報告書
平成26年6月30日東海財務局長に提出。
(5) 有価証券報告書の訂正報告書及び確認書
事業年度 第142期(自 平成21年4月1日 至 平成22年3月31日)平成26年6月26日東海財務局長に提出。
事業年度 第143期(自 平成22年4月1日 至 平成23年3月31日)平成26年6月26日東海財務局長に提出。
事業年度 第144期(自 平成23年4月1日 至 平成24年3月31日)平成26年6月26日東海財務局長に提出。
事業年度 第145期(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)平成26年6月26日東海財務局長に提出。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度 第146期(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)平成26年6月27日東海財務局長に提出。
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
事業年度 第146期(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)平成26年6月27日東海財務局長に提出。
(3) 四半期報告書及び確認書
第147期第1四半期(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日)平成26年8月8日東海財務局長に提出。
第147期第2四半期(自 平成26年7月1日 至 平成26年9月30日)平成26年11月12日東海財務局長に提出。
第147期第3四半期(自 平成26年10月1日 至 平成26年12月31日)平成27年2月12日東海財務局長に提出。
(4) 臨時報告書
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
平成26年6月30日東海財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号(代表取締役の異動)の規定に基づく臨時報告書
平成26年6月30日東海財務局長に提出。
(5) 有価証券報告書の訂正報告書及び確認書
事業年度 第142期(自 平成21年4月1日 至 平成22年3月31日)平成26年6月26日東海財務局長に提出。
事業年度 第143期(自 平成22年4月1日 至 平成23年3月31日)平成26年6月26日東海財務局長に提出。
事業年度 第144期(自 平成23年4月1日 至 平成24年3月31日)平成26年6月26日東海財務局長に提出。
事業年度 第145期(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)平成26年6月26日東海財務局長に提出。