建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物 3～50年
構築物 7～50年
機械及び装置 7～12年
車両運搬具 4～6年
(2) 無形固定資産
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3) 長期前払費用
均等償却によっている。2015/02/25 10:01

#2 固定資産処分損に関する注記

※5 固定資産処分損の内容は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	2	4

2015/02/25 10:01

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0	16

2015/02/25 10:01

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりである。

	前連結会計年度(平成25年11月30日)	当連結会計年度(平成26年11月30日)
建物及び構築物	2,312(1,590)百万円	1,526(1,526)百万円
機械装置及び運搬具	286(286)	294(294)

担保付債務は次のとおりである。

2015/02/25 10:01

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は定額法によっている。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2015/02/25 10:01