有価証券報告書-第57期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
1 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
2 その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法に基づく原価法を採用しております。
② デリバティブ
時価法を採用しております。
③ たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
1 製品、原材料及び仕掛品
主として移動平均法を採用しております。
2 貯蔵品
主として先入先出法を採用しております。
3 商品(在外連結子会社)
主として個別法を採用しております。
① 有価証券
1 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
2 その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法に基づく原価法を採用しております。
② デリバティブ
時価法を採用しております。
③ たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
1 製品、原材料及び仕掛品
主として移動平均法を採用しております。
2 貯蔵品
主として先入先出法を採用しております。
3 商品(在外連結子会社)
主として個別法を採用しております。