商品及び製品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 385億8600万
- 2009年3月31日 -12.84%
- 336億3200万
- 2010年3月31日 -4.9%
- 319億8500万
- 2011年3月31日 +26.32%
- 404億300万
- 2012年3月31日 +11.78%
- 451億6400万
- 2013年3月31日 -25.95%
- 334億4300万
- 2014年3月31日 +12.56%
- 376億4300万
- 2015年3月31日 +32.79%
- 499億8800万
- 2016年3月31日 -18.97%
- 405億600万
- 2017年3月31日 -7.62%
- 374億2100万
- 2018年3月31日 -10.12%
- 336億3400万
- 2019年3月31日 +16.47%
- 391億7400万
- 2020年3月31日 +0.81%
- 394億9100万
- 2021年3月31日 -10.16%
- 354億7700万
- 2022年3月31日 +42.59%
- 505億8500万
- 2023年3月31日 +28.39%
- 649億4600万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/20 15:06
商品及び製品・仕掛品は個別法による原価法、原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法です。
なお、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています。