有価証券報告書-第129期(2024/01/01-2024/12/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「固定資産除却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「固定資産除却損」1,209百万円、「その他」1,499百万円は、「その他」2,708百万円として組み替えております。
前事業年度において、「法人税、住民税及び事業税」に含めておりました「過年度法人税等」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「法人税、住民税及び事業税」に表示していた2,201百万円は、「法人税、住民税及び事業税」2,512百万円及び「過年度法人税等」△310百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「固定資産除却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「固定資産除却損」1,209百万円、「その他」1,499百万円は、「その他」2,708百万円として組み替えております。
前事業年度において、「法人税、住民税及び事業税」に含めておりました「過年度法人税等」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「法人税、住民税及び事業税」に表示していた2,201百万円は、「法人税、住民税及び事業税」2,512百万円及び「過年度法人税等」△310百万円として組み替えております。