6360 東京自働機械製作所

6360
2026/09/08
時価
67億円
PER 予
14.22倍
2010年以降
赤字-21.05倍
(2010-2026年)
PBR
0.63倍
2010年以降
0.3-1.33倍
(2010-2026年)
配当 予
2.15%
ROE 予
4.44%
ROA 予
2.58%
資料
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東京自働機械製作所(6360)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1億4620万
2009年3月31日 -56.85%
6308万

個別

2008年3月31日
1億3198万
2009年3月31日 -59.93%
5288万
2010年3月31日 +261.48%
1億9118万
2010年12月31日 -64.79%
6731万
2011年3月31日 +44.4%
9720万
2011年6月30日 +66.27%
1億6161万
2011年9月30日 -20.29%
1億2882万
2011年12月31日 -52.22%
6155万
2012年3月31日 +54.51%
9510万
2012年6月30日 +65.87%
1億5773万
2012年9月30日 -20.63%
1億2519万
2012年12月31日 -50.31%
6220万
2013年3月31日 +149.24%
1億5504万
2013年6月30日 +39.49%
2億1627万
2013年9月30日 -43.73%
1億2169万
2013年12月31日 -51.08%
5953万
2014年3月31日 +162.65%
1億5636万
2014年6月30日 +38.83%
2億1708万
2014年9月30日 -43.54%
1億2255万
2014年12月31日 -3.02%
1億1885万
2015年3月31日 +104.04%
2億4252万
2015年6月30日 +24.75%
3億255万
2015年9月30日 -60.32%
1億2005万
2015年12月31日 +29.5%
1億5546万
2016年3月31日 +82.05%
2億8302万
2016年6月30日 +21.43%
3億4368万
2016年9月30日 -64.92%
1億2056万
2016年12月31日 -18.65%
9808万
2017年3月31日 +119.5%
2億1529万
2017年6月30日 +28.12%
2億7584万
2017年9月30日 -55.96%
1億2147万
2017年12月31日 -19.25%
9808万
2018年3月31日 +130.89%
2億2647万
2018年6月30日 +26.93%
2億8746万
2018年9月30日 -58.1%
1億2045万
2018年12月31日 +3.67%
1億2487万
2019年3月31日 +217.64%
3億9666万
2019年6月30日 +27.09%
5億411万
2019年9月30日 -57.37%
2億1490万
2019年12月31日 +46.15%
3億1407万
2020年3月31日 +49.68%
4億7010万
2020年6月30日 +23.25%
5億7940万
2020年9月30日 -63.93%
2億900万
2020年12月31日 +19.62%
2億5000万
2021年3月31日 +60.18%
4億45万
2021年6月30日 +22.09%
4億8893万
2021年9月30日 -59.94%
1億9584万
2021年12月31日 -10.29%
1億7569万
2022年3月31日 +72.2%
3億255万
2022年6月30日 +50.74%
4億5605万
2022年9月30日 -37.19%
2億8645万
2022年12月31日 +24.95%
3億5792万
2023年3月31日 +44.23%
5億1624万
2023年6月30日 +31.25%
6億7757万
2023年9月30日 -52.38%
3億2265万
2023年12月31日 +10%
3億5491万
2024年3月31日 +49.33%
5億2998万
2024年6月30日 +32.21%
7億70万
2024年9月30日 -50.36%
3億4780万
2024年12月31日 +11.9%
3億8920万
2025年3月31日 +49.28%
5億8100万
2025年6月30日 +20.78%
7億170万
2025年9月30日 -66.26%
2億3675万
2025年12月31日 -7.74%
2億1842万
2026年3月31日 +100.33%
4億3758万
2026年6月30日 +23.16%
5億3893万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(単位:千円)
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
退職給付引当金337,068347,626
賞与引当金177,903137,925
貸倒引当金48,84548,730
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳
2026/06/24 16:38
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
2 デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)の評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
(1) 商品・製品・仕掛品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/06/24 16:38

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