三菱化工機（6331）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -8億2000万
2010年9月30日: -6億7200万
2010年12月31日: -3億7100万
2011年3月31日: 2900万
2011年6月30日: -3億5700万
2011年9月30日 -120.73%: -7億8800万
2011年12月31日 -43.27%: -11億2900万
2012年3月31日: -1億4900万
2012年6月30日 -424.83%: -7億8200万
2012年9月30日 -92.33%: -15億400万
2012年12月31日 -8.31%: -16億2900万
2013年3月31日: -6億8500万
2013年6月30日: -2億8700万
2013年9月30日 -999.99%: -32億1000万
2013年12月31日 -13.33%: -36億3800万
2014年3月31日: -35億9300万
2014年6月30日: 3億4700万
2014年9月30日 +143.23%: 8億4400万
2014年12月31日 +70.02%: 14億3500万
2015年3月31日 +154.98%: 36億5900万
2015年6月30日 -84.75%: 5億5800万
2015年9月30日: -4億3000万
2015年12月31日: 5億9100万
2016年3月31日: -5億4800万
2016年6月30日 -3.28%: -5億6600万
2016年9月30日: 1億1100万
2016年12月31日 +999.99%: 15億4300万
2017年3月31日 +26.77%: 19億5600万
2017年6月30日 +20.76%: 23億6200万
2017年9月30日 +39.71%: 33億
2017年12月31日 +34.76%: 44億4700万
2018年3月31日 +19.74%: 53億2500万
2018年6月30日 -90.57%: 5億200万
2018年9月30日 +114.14%: 10億7500万
2018年12月31日: -2億9500万
2019年3月31日: 2億7400万
2019年6月30日: -4億3300万
2019年9月30日: -1億5600万
2019年12月31日: 10億6300万
2020年3月31日: -2億600万
2020年6月30日: 8億900万
2020年9月30日 +80.47%: 14億6000万
2020年12月31日 +72.53%: 25億1900万
2021年3月31日 +78.21%: 44億8900万
2021年6月30日 -99.58%: 1900万
2021年9月30日 +999.99%: 12億7200万
2021年12月31日 -29.87%: 8億9200万
2022年3月31日 +182.29%: 25億1800万
2022年6月30日 -86.85%: 3億3100万
2022年9月30日 +293.66%: 13億300万
2022年12月31日 +141.14%: 31億4200万
2023年3月31日 +12.76%: 35億4300万
2023年6月30日 -66.86%: 11億7400万
2023年9月30日 +124.53%: 26億3600万
2023年12月31日 +35.36%: 35億6800万
2024年3月31日 +42.88%: 50億9800万
2024年6月30日 -76.03%: 12億2200万
2024年9月30日 +42.06%: 17億3600万
2024年12月31日 +72.12%: 29億8800万
2025年3月31日 +58.3%: 47億3000万
2025年6月30日 -73.53%: 12億5200万
2025年9月30日 +147.84%: 31億300万
2025年12月31日 +54.17%: 47億8400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 12:25
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 12:25