三菱化工機（6331）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 2900万
- 2012年3月31日
- -1億4900万
- 2013年3月31日 -359.73%
- -6億8500万
- 2014年3月31日 -424.53%
- -35億9300万
- 2015年3月31日
- 36億5900万
- 2016年3月31日
- -5億4800万
- 2017年3月31日
- 19億5600万
- 2018年3月31日 +172.24%
- 53億2500万
- 2019年3月31日 -94.85%
- 2億7400万
- 2020年3月31日
- -2億600万
- 2021年3月31日
- 44億8900万
- 2022年3月31日 -43.91%
- 25億1800万
- 2023年3月31日 +40.71%
- 35億4300万
- 2024年3月31日 +43.89%
- 50億9800万
- 2025年3月31日 -7.22%
- 47億3000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 12:25
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/27 12:25
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
