月島 HD（6332）の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 15億400万
- 2009年3月31日 +0.33%
- 15億900万
- 2010年3月31日 -0.46%
- 15億200万
- 2011年3月31日 +5.26%
- 15億8100万
- 2012年3月31日 +2.53%
- 16億2100万
- 2013年3月31日 +6.29%
- 17億2300万
- 2014年3月31日 +6.44%
- 18億3400万
- 2015年3月31日 +3.82%
- 19億400万
- 2016年3月31日 +0.32%
- 19億1000万
- 2017年3月31日 -3.19%
- 18億4900万
- 2018年3月31日 +26.55%
- 23億4000万
- 2019年3月31日 +5.77%
- 24億7500万
- 2020年3月31日 -1.25%
- 24億4400万
- 2021年3月31日 +11.7%
- 27億3000万
- 2022年3月31日 +7.91%
- 29億4600万
- 2023年3月31日 +0.27%
- 29億5400万
- 2024年3月31日 +12.39%
- 33億2000万
- 2025年3月31日 +8.98%
- 36億1800万
- 2026年3月31日 +2.63%
- 37億1300万
個別
- 2008年3月31日
- 5億7400万
- 2009年3月31日 -2.96%
- 5億5700万
- 2010年3月31日 +1.26%
- 5億6400万
- 2011年3月31日 +9.4%
- 6億1700万
- 2012年3月31日 +10.7%
- 6億8300万
- 2013年3月31日 +26.06%
- 8億6100万
- 2014年3月31日 +3.14%
- 8億8800万
- 2015年3月31日 -5.41%
- 8億4000万
- 2016年3月31日 -6.31%
- 7億8700万
- 2017年3月31日 -12.71%
- 6億8700万
- 2018年3月31日 +2.47%
- 7億400万
- 2019年3月31日 +6.53%
- 7億5000万
- 2020年3月31日 -3.87%
- 7億2100万
- 2021年3月31日 -4.16%
- 6億9100万
- 2022年3月31日 -0.87%
- 6億8500万
- 2023年3月31日 -1.02%
- 6億7800万
- 2024年3月31日 -82.89%
- 1億1600万
- 2025年3月31日 +8.62%
- 1億2600万
- 2026年3月31日 +23.02%
- 1億5500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 14:00
前事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 給料 643 百万円 684 百万円 賞与引当金繰入額 126 百万円 155 百万円 株式報酬費用 6 百万円 16 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法2026/06/23 14:00 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/23 14:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 85 16 20 82 賞与引当金 126 155 126 155 株式報酬引当金 9 9 9 9 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:00
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 38 百万円 49 百万円 未払事業税 33 百万円 276 百万円
前事業年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めておりました「未払事業税」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:00
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 完成工事補償引当金 269 百万円 284 百万円 賞与引当金 1,092 百万円 1,142 百万円 退職給付に係る負債 2,649 百万円 2,398 百万円
前連結会計年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めておりました「みなし配当」および「繰延税金負債」の「その他」に含めておりました「減資に伴う関係会社株式譲渡損」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において独立掲記しておりました、「繰延税金資産」の「未実現利益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度から「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/23 14:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
