東京機械製作所(6335)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億7430万
- 2009年3月31日
- -59億1633万
- 2009年12月31日
- -24億3091万
- 2010年3月31日
- 1254万
- 2010年6月30日
- -19億4135万
- 2010年9月30日 -96.14%
- -38億768万
- 2010年12月31日 -32.52%
- -50億4612万
- 2011年3月31日
- 32億9169万
- 2011年6月30日
- -13億6763万
- 2011年9月30日 -177.5%
- -37億9525万
- 2011年12月31日 -37.32%
- -52億1148万
- 2012年3月31日 -57.46%
- -82億581万
- 2012年6月30日
- -12億9534万
- 2012年9月30日 -69.32%
- -21億9332万
- 2012年12月31日 -66.39%
- -36億4947万
- 2013年3月31日 -121.25%
- -80億7437万
- 2013年6月30日
- 155億3931万
- 2013年9月30日 +4.09%
- 161億7546万
- 2013年12月31日 -4.92%
- 153億7989万
- 2014年3月31日 -16.3%
- 128億7287万
- 2014年6月30日
- -2億3244万
- 2014年9月30日 -116.51%
- -5億326万
- 2014年12月31日
- 6億3991万
- 2015年3月31日
- -1億2105万
- 2015年9月30日 -999.99%
- -15億4200万
- 2016年3月31日 -231.06%
- -51億500万
- 2016年9月30日
- -5億700万
- 2017年9月30日 -52.47%
- -7億7300万
- 2020年3月31日 -29.11%
- -9億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 7244万
- 2009年3月31日
- -60億9644万
- 2010年3月31日
- -2億8473万
- 2011年3月31日
- 34億8193万
- 2012年3月31日
- -81億1763万
- 2013年3月31日 -7.02%
- -86億8720万
- 2014年3月31日
- 128億675万
- 2015年3月31日
- -2億2844万
- 2016年3月31日 -999.99%
- -52億2100万
- 2017年3月31日
- 1億7400万
- 2018年3月31日 -75.29%
- 4300万
- 2019年3月31日 +753.49%
- 3億6700万
- 2020年3月31日
- -9億3900万
- 2021年3月31日
- 2億4800万
- 2022年3月31日
- -9億3100万
- 2023年3月31日
- 1億6200万
- 2024年3月31日 +83.95%
- 2億9800万
- 2025年3月31日 +362.42%
- 13億7800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/26 9:31
(注) 第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :有第1四半期連結会計期間自2024年4月1日至2024年6月30日 第2四半期連結会計期間自2024年7月1日至2024年9月30日 第3四半期連結会計期間自2024年10月1日至2024年12月31日 第4四半期連結会計期間自2025年1月1日至2025年3月31日 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額(△)(円) △0.49 10.96 12.60 19.75
②訴訟の提起 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- さらに当社は、新聞輪転機事業における競争力の強化に加え、新たな成長領域への事業展開にも注力しております。特にFA事業では、製造現場における省力化・自動化ニーズの高まりを受け、技術開発と市場開拓を積極的に推進しております。今後も新聞発行を支えるパートナーとしての役割を果たすとともに、新規事業の拡大を通じて、持続的な成長を目指してまいります。2025/06/26 9:31
この結果、当連結会計年度の売上高は74億1百万円(前期比20.5%減)と前連結会計年度と比較し減少いたしました。利益面につきましては、営業利益は6億4千1百万円(前期比4.2%増)となり、また、受取保険金8千4百万円などを計上したことにより経常利益は7億5千1百万円(前期比15.4%増)となりました。また、特別損失として、訴訟関連費用7千4百万円などを計上したことなどにより親会社株主に帰属する当期純利益は3億4千5百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失8千3百万円)となりました。
(2) キャッシュ・フロー - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2024年4月1日2025/06/26 9:31
至 2025年3月31日)1株当たり当期純利益金額 42.13 円 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、また、1株当たり純損失であるため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 (注)算定上の基礎なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、また、1株当たり純損失であるため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
1.1株当たり純資産額