6335 東京機械製作所

6335
2026/03/27
時価
43億円
PER 予
5.96倍
2010年以降
赤字-1556.39倍
(2010-2025年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.19-15.98倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
8.35%
ROA 予
4.25%
資料
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有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~50年
構築物 7~25年
機械及び装置 12年
車両運搬具 4~6年
工具、器具及び備品 2~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用ソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)
(3) リース資産
有形固定資産の償却年数を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:14
#2 固定資産売却損の注記
※3.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地1,647千円
建物90千円4,072千円
機械及び装置22,103千円22,842千円
2014/06/30 9:14
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地67,148千円17,770,085千円
建物及び構築物2,845,513千円
ソフトウェア675千円
2014/06/30 9:14
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
(1) 固定資産除却損
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
有形固定資産「その他」(工具、器具及び備品)27千円
建物及び構築物655千円
ソフトウェア0千円
(2) 固定資産売却損
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具22,156千円22,948千円
建物及び構築物90千円4,072千円
23,894千円27,020千円
2014/06/30 9:14
#5 担保に供している資産の注記(連結)
※1.担保資産及び担保付債務
前連結会計年度(平成25年3月31日)当連結会計年度(平成26年3月31日)
投資有価証券3,163,578千円
建物及び構築物3,751,128千円317,416千円
土地3,046,754千円892,016千円
担保付債務
2014/06/30 9:14
#6 有形固定資産等明細表(連結)
2.当期減少額のうち主のものは、次のとおりであります。
建物TKS武蔵小杉ビルの売却3,446,238 千円
土地TKS武蔵小杉ビルの売却1,156,743 千円
建設仮勘定TKS武蔵小杉ビルの完成3,832,116 千円
なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。
3.当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。
2014/06/30 9:14
#7 減損損失に関する注記(連結)
(減損損失の内訳)
種類金額(千円)
建物及び構築物143,807
機械装置及び運搬具610,849
なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額としました。正味売却価額は、不動産鑑定評価基準に準ずる方法により評価しています。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
2014/06/30 9:14
#8 設備投資等の概要
その主なものは、TKS武蔵小杉ビル建設費用であります。
また、不動産賃貸関連において、当社が保有しておりましたTKS武蔵小杉ビルの土地・建物を平成25年7月30日付で合同会社KRF41に売却いたしました。(有形固定資産帳簿価額:4,791,185千円)
2014/06/30 9:14
#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)は定額法によっております。)
在外子会社は定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用ソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)
③ リース資産
有形固定資産の償却年数を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:14

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