有価証券報告書-第157期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 7～25年
機械及び装置 12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用ソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)
(3) リース資産
有形固定資産の償却年数を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。