有価証券報告書-第157期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)は定額法によっております。)
在外子会社は定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用ソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)
③ リース資産
有形固定資産の償却年数を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。