構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年～50年
構築物 3年～60年
機械及び装置 5年～12年
車両運搬具 4年～7年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法)
(3)投資不動産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
構築物 10年～40年
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/27 16:37

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	-千円	4,727千円
土地	-	18,569

2019/06/27 16:37

#3 有形固定資産等明細表（連結）

機械及び装置 立型マシニングセンター 30,900千円
構築物 工場内 水道配管設備改修工事一式 21,360千円
機械及び装置 構外倉庫 幹線・動力設備、高圧引込受変電設備工事 13,332千円

2019/06/27 16:37

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度の総資産は前連結会計年度に比べ8億4百万円増加し、267億51百万円となりました。
これは、受取手形及び売掛金の減少33億44百万円などがあったものの、現金及び預金の増加41億91百万円、建物及び構築物や機械装置及び運搬具の増加2億12百万円などがあったことによるものです。
(負債)

2019/06/27 16:37

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、主として定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2019/06/27 16:37

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/06/27 16:37

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、主として定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 4年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法)
③ 投資不動産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
構築物 10年～40年
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/27 16:37