太平製作所(6342)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5532万
- 2009年3月31日 -66.04%
- 1878万
- 2010年3月31日 -78.6%
- 402万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 4919万
- 2013年3月31日 +7.85%
- 5305万
- 2014年3月31日 +88.52%
- 1億2万
- 2015年3月31日 -8.35%
- 9167万
- 2016年3月31日 -26.67%
- 6722万
- 2017年3月31日 +2.55%
- 6893万
- 2018年3月31日 +78.34%
- 1億2293万
個別
- 2008年3月31日
- 5312万
- 2009年3月31日 -81.72%
- 971万
- 2012年3月31日 +406.66%
- 4919万
- 2013年3月31日 +7.85%
- 5305万
- 2014年3月31日 +76.45%
- 9362万
- 2015年3月31日 -7.05%
- 8702万
- 2016年3月31日 -28.04%
- 6262万
- 2017年3月31日 +3.36%
- 6472万
- 2018年3月31日 +81.96%
- 1億1778万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/06/25 11:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 棚卸資産評価減 64,658千円 68,807千円 繰延税金負債合計 △159,570 △162,691 繰延税金資産の純額 60,900 20,308 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/06/25 11:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 棚卸資産評価減 66,062千円 70,211千円 繰延税金負債との相殺 △159,570 △162,691 繰延税金資産の純額 60,900 20,308 繰延税金負債合計 △159,598 △162,726 繰延税金資産との相殺 159,570 162,691 繰延税金負債(△)の純額 △27 △35 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一定の期間にわたり充足される履行義務について認識した収益に際して用いた会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定のうち、重要なものについては、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)」に記載のとおりであります。2025/06/25 11:00
c)繰延税金資産の回収可能性
当社グループは、繰延税金資産について、将来の利益計画に基づいた課税所得が十分に確保できることや、回収可能性があると判断した将来減算一時差異について繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するため、その見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。